日本人の男性の場合、約90パーセントの割合で仮性・真性包茎となっていることが厚生労働省の統計で明らかとなりました。先進国であるアメリカ・中国・イギリスなどでは、男の子が生まれると同時に包茎手術を実施しており、ほぼ100パーセントの割合で割愛を済まされています。その点日本ではその文化がないため、必然的に包茎の方が多いというわけです。生まれ持った特性であるため、疾病には分類をされていません。

そのままの状態で過ごされる方が大半ですが、なかには包茎手術が必要なケースもあります。ここではこの包茎手術が必要なケースについて、簡単に見ていきましょう。まず包茎の場合、亀頭や陰茎が皮で覆われているのが特徴です。仮性の場合は一部分のみが隠れているだけなので問題はないのですが、真性の場合は全体を覆っているため排尿障害を併発する可能性が高くなります。

また雑菌等が繁殖することもあり、炎症をおこす場合もあるわけです。これらの症状を実感して泌尿器科を受診した際、大半の専門医は再発を防ぐために包茎手術をすることを勧められます。通常、自身の希望で手術をする場合は、治療費は全額自己負担となります。ところが医師によって包茎手術が必要だと診断を下した場合は、医療行為となるため公的な保険が適用されるのが特徴です。

つまり、全額自己負担ではなく、3割または1割の負担で手術を受けることができます。民間の保険にも対応するため、費用が掛からないこともあります。